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【女性保険】これってホントに必要?失敗しない女性のための保険選び

 2016/10/26 ライフスタイル
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近年、性行為や初潮の低年齢化、女性の社会進出による晩婚化にともなって、婦人科の病気は増加・低年齢化の傾向にあります。

そのため、乳がんや子宮がん、子宮筋腫をはじめとした女性特有の病気に備えるために、多くの保険会社から女性向けの医療保険やがん保険が販売されています。

女性保険は、乳房や子宮などの女性特有の臓器が病気になった時だけでなく、妊娠中の異常や、異常分娩による入院・手術についても、女性疾病の一つとして保障の対象になるため、妊娠を希望している女性が加入を検討するケースも多いのが特徴です。

とはいえ、女性だからといって必ずしも「女性専用の保険」に加入する必要はありません。

「よくわからないから保険屋さんに任せっきりにしていたら、いざという時に失敗だったと気づいた!」ということにならないためにも、自分のライフスタイルに合ったベストな保険を選びたいですよね。

そこで今回は、女性が後悔しないための保険の選び方についてご紹介します。

女性特有の病気とリスク

女性特有の病気とは、乳房や子宮など、女性特有の臓器が病気になることをいいます。

一般的に、乳がん、子宮がん、子宮筋腫、乳腺症などがありますが、他にも女性特有の様々な病気が、悪性・良性に関わらず女性疾病の対象となります。

また、切迫早産などの妊娠に関わる症状も女性疾病の一つとされ、切迫早産や帝王切開による入院では女性疾病特約が給付されます。

女性が最も罹りやすいガンは「乳ガン」

【女性】 死亡数(2014年) 罹患数(2012年)
1位 大腸 乳房
2位 大腸
3位
4位 膵臓
5位 乳房 子宮

出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」

国立がん研究センターがまとめた最新のがん統計によると、女性で死亡者数が多い「がん」は、「大腸がん」「肺がん」「胃がん」の順になっています。

けれども、罹患数(病気にかかった人の数)で言えば、女性特有の「乳がん」が死亡者数1位の大腸がんよりもはるかに多く、「子宮がん」も5位に入っているのです。

乳がんは40代~50代の発症率が高く、女性は誰もがそのリスクを負う病気です。

また、女性特有のがんの中で2番目に多い子宮がんは、近年、20代~30代の若い女性に急増しており、20代~30代女性が発症する全てのがんの中で第1位となっています。

女性特有の病気には、年齢、不規則な生活習慣、間違ったダイエット、ストレス、肥満、月経、出産歴など、さまざまな危険因子がありますが、遺伝性(家族性)の場合も考えられます。

初期段階で発見できれば適切な治療で完治できる病気も、重症化してからではなかなかそうはいきませんし、重症化するほど経済的な負担も大きくなるため、年一回の健康診断や人間ドックなど、日頃から定期的な検査を受け、早期発見・早期治療に努めることが大事です。

女性保険とは?

女性向けの保険は、一般的な保険と比べて女性特有の病気に対する保障が手厚くなっていることが特徴です。

特に30代~40代にかけては、子宮の病気や乳がんなどの発症リスクが高まることから、「女性保険は若い世代の女性に適した保険」とも言われています。

もちろん50代以降も、女性特有の病気に対するリスクが低いわけではありませんので選択肢の一つとして考えることも必要ですが、50代以降は生活習慣病や消化器系のがん(胃、大腸、肝臓)、肺がんなどのリスクも高まるため、女性疾病以外の病気に対する備えが重要視されます。

女性向け保険だからといって、保険料が安いわけではない

女性保険は、基本的には通常の保険に特約が付帯しているのと変わりない商品です。

「女性のための〇〇」と聞くと、なんとなくお得なイメージがありますが、保険に関しては、「女性のためのお得なプラン」というよりも「女性に必要な保障を手厚くカバーできる保険」という意味がある保険です。

女性向けの保険だからといって保険料が安いわけではないので、十分な比較検討をしないままに加入するのは失敗のもとです。

普通の医療保険じゃダメ?なぜ女性専用の保険があるの?

女性保険は、女性だけがかかる特有の病気を手厚く保障するための保険ですが、一般的な医療保険だけでも治療にかかる費用は保障されます。

しかし、例えば乳がんの場合、乳房を温存するよりも全摘出をした方が再発リスクが減る反面、乳房を失うことによる精神的な負担は女性にとって重要な問題です。

最近は、服の上から見ただけでは分からないほど乳房を再建する技術も進んでいますが、その費用は全額自己負担になるため、再建をしたくても金銭的な事情からできないという人もいます。

そんな時に、精神的な負担・金銭的な負担を少しでも減らし、より自分が受けたい治療を不安なく、負担なく受けられるように・・・という思いから誕生したのが女性保険なのです。

女性には、女性特有の病気の他、妊娠・出産時のトラブルなどのリスクがあるうえ、男性よりも長生きをする人が多いですから、その分入院や手術に対するリスクも高くなります。

内容を把握せず特約をあれこれ付けすぎるのはお勧めできませんが、より安心して給付が受けられる女性保険は、あなたの生活状況に応じて、選択肢のひとつとして比較・検討の余地があるでしょう。

予期せぬ女性特有の病気によって、経済的負担を強いられた時にも安心して暮らせるように、必要な保障を自分で選択するということが、女性保険を選ぶ際のポイントです。

必要な保障をしっかりと考え、必要最低限で加入をしましょう

女性向けに販売されている保険は、女性にとって必要だろうという特約がパッケージングされてはいますが、仮に不要な保障がある場合、不要な特約だけを個別に取り外しができないケースがあります。

こういった場合には、通常の医療保険に必要な特約のみを付帯させて加入することもできますので、自分にとって本当に必要な保障かどうかをしっかりと吟味し、無駄のない保険を自分で作るという選択肢があることを視野に入れて検討すると良いでしょう。

どっちを選ぶ?「定期保険」と「終身保険」の違い

定期保険と終身保険にはそれぞれにメリット・デメリットがあるため、上手に保険を組み合わせる事で、より適切な保障を備えることができます。

最近は終身保険タイプが好まれる傾向にありますが、基礎的な保障を終身保険で備えながら、子供が独立するまでの間など一時的に保障を増やしたい場合に定期保険を組み合わせる、といったことができれば理想的です。

一つの保険で全ての保障を準備できないときは、いくつかの保険に分けて最適な保険をつくることもできます。

定期保険(掛け捨て)

定期タイプの保険は、一定期間を保障するための保険で、一定期間が終了するとその時点で保障が終わります。

そのため、その後も保険を継続したい場合には、更新時の年齢で保険料が再計算されるため、毎月の保険料が高くなってしまうというデメリットがあります。

しかし、例えば子供が独立するまでの間だけ保険に加入するなど、必要な時期だけ加入したい場合は、定期保険の方が無駄なく備えられるというメリットもあります。

保険料が上がるから定期保険は利用しないという人もいますが、必要な保障を必要な分だけ準備するという観点から考えると、定期保険の上手な活用法が見えてきます。

終身保険(貯蓄型)

終身タイプの保険は、貯蓄性を兼ね備えた一生涯保障が続く保険です。

終身保険の特徴としては、定期保険のような更新がないため保険料は一定で変わることがなく、若いうちに加入するほど月々の負担は少なくてすみます。

定期タイプと終身タイプそれぞれに同じ保障内容で加入した場合、契約時の保険料だけを比較すると、終身保険は定期保険よりも高いです。

しかし、終身保険は掛け捨ての定期保険と違って解約返戻金を受け取ることができるため、払い込み満了まで貯蓄を兼ねて契約したい場合においては終身保険の方がお得になります。

終身保険は保険商品によって返戻率が異なりますので、加入を検討する際は必ず試算をして損しない保険商品を選びましょう。

生命保険・医療保険・がん保険・・・これってどう選べばいいの?

ここでは、生命保険、医療保険、がん保険の3つについて、選択基準をご紹介します。

生命保険を選ぶポイント

生命保険は、主に次の4つを自分に照らし合わせて検討すると良いです。

  • 何のために生命保険を準備するのか?
    →葬式費用、教育資金、生活費など

  • 必要な保障額はいくらか?
    →必要保障額をライフプランをもとに確認する

  • 保障期間はいつまで必要か?
    →一生涯の保障が必要なのか、一時的な保障が必要なのか

  • 医療保険などを付帯せず、死亡保障単品で加入する

医療保険を選ぶポイント

医療保険は、主に次の3つを自分に照らし合わせて検討すると良いです。

  • 入院日額はいくら必要か?
    →会社員の場合5,000円以上、自営業者の場合10,000円以上

  • 一入院の限度日数は、短期・長期のどちらか?
    →短期入院に備えた60日タイプか、長期の入院に備えた120・180日タイプ

  • 給付金の給付タイプはどうするか?
    →決まった額が保障される日額タイプか、かかった費用をカバーする実損てん補タイプ

がん保険を選ぶポイント

がん保険は、治療の長さ、入院の有無、希望の治療方法などにより、選択するタイプが異なります。

がん治療も年々変化しています。入院の必要がないがん治療もあることから、入院なしの通院治療に対応できる内容かどうかも、がん保険選びのポイントになります。

  • 日額タイプ、一時金タイプ、実損てん補タイプから選択する

  • 入院無しの通院治療をカバーできているか

  • 先進医療はもちろん、自由診療の対応はどうなっているか

  • がんに対するセカンドオピニオンサービスが利用できるか

失敗しない保険選びのチェックポイント!

女性保険は、各保険会社の特色やターゲット層、特約の種類などを総合的に判断して比較検討することが大切です。

女性疾病特約は一般のがんも対象になっているか

女性保険には必ずと言って良いほど付帯している「女性疾病特約」ですが、保険会社によって保障される範囲が異なるため、保障範囲をしっかりと確認する必要があります。

女性疾病特約には、女性疾病の他に一般的ながん(胃がんや肝臓がんなど)も給付の対象となっている保険会社がある反面、女性疾病だけを保障の対象としている保険会社もありますので、一般のがんも対象となっている保険がおすすめです。

セカンドオピニオンの有無も重要

「保障」や「保険料」だけが保険選びのポイントではありません。

先進医療の登場に伴って治療法を選択できる時代になり、患者側が治療について自ら調べ、知識を持つようになりました。

しかし、いくら知識を得たとしてもそれが本当に正しい選択なのか不安だという人もいます。

女性疾病においては、治療後の長い生活における精神的な負担を軽減することが重要視されているため、全てを一人の先生に委ねるのではなく、自分で選択し、納得し、受けたい治療を安心して受けることができるよう、セカンドオピニオンサービスが付帯している保険を選択しておくと、より安心して万が一に備えることができます。

基本保障が自分のライフプランに合っているか

一番重要なのは基本保障が自分のライフプランに合っているかどうかです。

女性疾病の部分だけにとらわれてしまい、基本的な保障がおろそかになっては本末転倒ですよね。
基本保障は、公的保障や企業保障を十分考慮しながら、無理なく無駄なく準備することが大事です。

子育て中の女性の保険選び

子育て中の女性の死亡保障や医療保障は、父親が仕事をしていれば母親に万が一のことがあっても収入が途絶えることがないため、基本的には最低限の保障だけで問題ありません。(死亡保障は、住宅ローンなどがある場合には、残額分か残額の半分程度を目安にすると良いでしょう。)

特に重点を置くべきは、「入院したときの日額給付金」についてです。

女性が入院をしても夫の収入は変わりませんが、子供を臨時で保育園に預けたり、食事を外食で済ませたりと、治療費だけでなく生活費にもお金が掛かるようになります。

必要以上の保険に加入する必要はありませんが、近場の保育所に一時預かりした場合の費用、家事などを実家の親に頼む場合の交通費や食費など、普段の生活よりも余分に掛かるであろう費用を計算して、それに合わせて保障を見直すと安心です。

シングルマザーの保険選び

シングルマザーとひとことで言っても、離婚・死別・未婚など、それぞれに理由があります。

離婚によってシングルマザーになった場合、離婚後は所得に応じて児童扶養手当が支給されたり、ひとり親医療費助成制度によって満18歳(または満20歳)までの医療費が助成されたりする制度を利用することができます。

死別の場合は、残された家族に支払われる遺族年金などの公的な保障制度があります。

とはいえ、医療費助成制度を利用して医療費の自己負担額が0円になっても、母親が入院している間、子どもの預入先に支払う保育料や食事代などの毎月の生活費や教育費はかかってきますから、入院中の収入が途絶える場合は、やはり生活状況に応じた最低限の医療保障は必要です。

死亡保障については、子どもにかかる教育費や生活費と葬式費用を遺す必要がありますが、家計を圧迫するほどの保険料になっては本末転倒です。

受けられる公的保障や経済状況をふまえた保障の準備と、子どもの成長にあわせた保障内容の見直しが必要になってきます。

年代別で考える女性保険の選び方

20代女性の保険選び

20代の女性は、結婚をしたり子供を産んだりと、将来に向けてイベントがとても多い世代です。病気に対するリスクがまだあまり高くないことから、他の年代に比べて健康意識が低い世代でもあります。

「若いうちに保険に入っておけばよかった・・・」という人がいるのは、20代のうちにしっかりと将来を見据えた保険について考えなかったことが原因の場合が多いため、ここでは、20代の女性に適した保険について考えてみたいと思います。

保障は最低限に、将来を見据えた備えを

20代は、病気に対するリスクもまだあまり高くない世代であるため、必要最低限の保障があれば良いと言われています。

しかし、女性疾病に対しての備えは30代に向けて早期にしておき、いざという時に安心できる準備をしておくことが必要です。20代のうちに保険の基礎を作り上げると、将来、保険のことで無理や無駄をしなくてもよくなります。

基本的には、医療保険で「日額5,000円 + 女性疾病特約 日額5,000円」または「日額10,000円 + 女性疾病特約 なし」に加入し、死亡保障は葬式費用として200~500万円程度の備えがあれば、多くの場合問題ありません。

医療保険、死亡保障ともに終身で加入しておけば、教育費や生活費などの死亡保障を付加する場合などを除き、見直しをしなくてもよくなりますし、保険料も変わらないため月々の負担も少なくて済みます。

20代後半からは女性疾病に注意

20代後半から40代の前半までは、乳がんや子宮がんになるリスクが次第に高まる世代です。必ずしもがんになるというわけではありませんが、ならないという保障もありません。

女性特有のがんは罹患年齢が早まってきているため、早期にがん保険の準備をすると安心ですし、若いうちから定期的に検査をしておくことも大切です。

30代女性の保険選び

30代は、女性疾病のリスクが急激に高まる世代です。また、30代後半からは生活習慣病などに対しても備える必要が出てきます。

30代は保険料の上昇率が高い世代

男性や20代の女性と比べ、30代の女性の保険料は上昇率がとても高くなります。
保険料の上昇率が高い世代というのは、それだけ病気に対するリスクが高まる世代という見方もできます。

特に医療保険やがん保険などの上昇率が高く、女性疾病系の病気にかかりやすい世代ともいえるでしょう。

とはいえ、家計を圧迫するほどの保険料を払ってまで加入する必要はありませんので、無駄のない選び方・見直しをして、もしもの時に備えることが大事です。

老後に向けた貯蓄準備も視野にいれる

30代で「老後を考えましょう」と言っても、ピンとくる人は少ないかもしれませんが、年金受給が65歳からになった現代において、30代からの老後資金準備はとても重要なポイントになります。

老後にかかる費用の準備を40代や50代から始めても、10年や20年では必要なお金を貯めることは多くの場合できません。30代前半のうちから準備をはじめ、30年後を見据えたライフプランを立てることが重要です。

30代は、子どもにお金がかかる世代でもありますが、それと同時に女性疾病の罹患率が上昇する年代でもありますから、もしもの時に治療費が生活費を圧迫してしまわないよう、それぞれの家庭のライフプランに合った準備をしておくことが大切です。

40代女性の保険選び

女性が保険を検討する際、どの年代の人も、女性疾病に対するリスクを重視して検討する人は多いですが、40代は年齢とともに生活習慣病に対するリスクもどんどん高くなってきますから、保険の内容もそれに合わせて見直していく必要があります。

保険会社によっては、女性疾病特約で通常のがん(胃がんや肝臓がんなど)もカバーできるような商品もありますが、生活習慣病は、がんだけではなく高血圧や糖尿病、脳卒中、心筋梗塞、腎疾患、肝疾患などの病気も対象となります。これらの病気に対する備えがない人は、40代でしておくと安心です。

老後と介護を考える

老後に向けた貯蓄(または預貯金を兼ねた保障の準備)は30代のうちから必要ですが、40代では、老後の準備にプラスして介護の準備が必要となります。

40歳になると、公的介護保険の保険料を納めることになり、要支援・要介護状態になったときには公的介護保険のサービスを受けることができます。

しかし、公的介護保険はあくまで最低限の介護を受けるための保険であるため、上限を超えて必要な費用等、実際に介護をする人の負担を考えると、民間の介護保険などで資金準備をしておけば、少なくとも金銭的な負担については減らすことができます。

自分のための保険というよりは、将来、自分に介護が必要になったときに、誰の世話になり、どのように生活し、自分の介護にどれだけお金がかかるかを考えて保障準備を検討することが必要な年代となります。

50代女性の保険選び

高齢になればなるほど老後や介護に対する備えが重要になってきますから、50代の女性が保険を検討したり見直したりする際は、保障を最低限に抑え、保険料をいかに抑えるかがポイントになります。

特に、老後の資金準備が十分にできていない50代においては、老後や介護に対するお金の備えを真剣に考え、積み立てしなければなりません。

50代では積立型の保険でお金を準備する時間はないため、保障はできるだけ保険料を抑えた掛け捨てにして、現金で貯蓄をする方が効率的です。

この積み立ては、老後資金や介護資金になる他、退職してから年金を受給するまでの収入が無い時期を過ごすためのお金でもあります。「何とかなる」と言えるのは準備ができている人だけで、この収入がない期間の準備をどのように行うかによって、その後の資金準備の仕方も大きく変わります。

現在加入中の保険がある場合は、50代で改めて保険に加入するとなると年齢に応じて保険料も高額になるため、その保障を生かしながら見直しをすることが無駄のない保険選びにつながります。

女性が保険を見直すタイミングはいつ?

女性が保険を見直すタイミングは、身体の成長、妊娠、出産、女性疾病リスクが高い時期など、様々なケースが考えられますが、その都度保障の内容を適切に変えていくことで、無駄のない保険をつくることができます。

保険は一度加入すると安心してしまい、それ以降の見直しがなかなかされない現状があります。

自分や子供の成長とともに見直しを行い、その上で保険料も相対的に減らすことができるように考えることが大切です。

子供の成長に伴う見直し

意外と知られていない見直しのタイミングとして、子供の「月経」が始まったタイミングがあります。

子供から大人への成長の印でもある「月経」ですが、月経がはじまることにより卵巣や子宮の病気も発症しやすくなります。子供のうちは入院やケガへの備えがあれば問題ありませんが、第二次成長後は、大人としての保障を考える時期です。

妊娠・出産に伴う見直し

女性が保険の見直しをするタイミングは妊娠や出産の時期が多く、母親自身の備えに加え、子供に対する保障や貯蓄の設計を考える時期でもあります。

妊娠中でも女性保険に加入できる?

一般的に妊娠は病気ではなく、あくまで自然現象として考えられているため、妊娠中であっても一部の条件のもとに保険へ加入することが可能です。

妊娠中の加入の条件については各保険会社で異なりますが、一般的には「妊娠20週目までは加入できる」などの条件があります。

また、妊娠は女性特有の現象であり、女性疾病のリスクも高まることから、妊娠中の女性疾病特約付加については、取扱いが制限されています。女性疾病特約そのものが付帯できない場合や、加入後1年間、産後1年は不担保(女性疾病の場合支払わない)となるケースなど様々です。

妊娠中や産後は、契約条件が不利になる「特定部位不担保」に注意

契約前の告知内容によって、保険に加入できないことや条件が付くことがあり、加入ができない(引受できない)場合を「謝絶」、条件が付く場合を「特定部位不担保」といいます。

「謝絶」とは、保険に加入するために申し込みをしたけれど、告知による状況が保険会社の定める引受基準に満たない場合に起こります。

謝絶により契約できなかった場合でも、年数が経過して病気が完治すれば加入できることもあります。あくまで、申し込み時の状況では引受できないということですので、一生涯にわたって加入できないわけではありません。

「特定部位不担保」とは、謝絶するほどではないけれど、一定期間 特定の部位に関する給付は制限します、という条件のことをいいます。

例えば、切迫早産したことを告知した場合、加入後の切迫早産に関しては給付をしない、もしくは一定期間給付の対象としないという条件が付くことがあります。

特定部位不担保は、一定期間(2年、5年など)だけ条件が付く場合、一生涯の不担保のままという場合、一定期間は給付金額を半額にするなど給付の金額に条件が付く場合などがあり、この条件は、病気の種類、入院の有無、手術の有無、治療年数、完治・治療中など、状況に応じて各保険会社が決定しています。

A社では引受謝絶、B社では5年不担保、C社では2年不担保というように、保険会社によって異なる場合がありますので、十分理解したうえで納得できる保険を選ぶことが大切です。

子供の独立に伴う見直し

保険の見直しをするタイミングとして、子供の独立がよくあげられますが、女性においても見直しが必要です。

子供のために加入していた保険があれば、独立することにより不要になるためその分を減らします。それと同時に、女性疾病だけではなく生活習慣病への備えや、介護、老後のための準備を始める必要があります。

もちろん貯蓄があって必要ないケースもありますが、もしもに備えた貯金がない場合は検討する必要があります。

契約時の注意点

告知は正確にしっかりと

インターネットの普及により、保険の加入方法においても選択肢が増え、今までの代理店経由での加入だけでなく、ネットや電話を利用した通信販売で加入する人も増えてきました。

代理店などで対面で申し込む場合には、記載方法や記載内容などを事細かに確認しながら契約することができますが、通販やネットで加入する場合は、申し込みにおける責任は全て自分にあります。

特に告知に関しては、「このくらいなら告知しなくて大丈夫だろう」と自己判断で記入しなかったことが原因で告知義務違反になってしまうケースもあります。

保険会社によって告知の仕方は様々ですが、告知義務違反をすると保険契約が無効になり、いざというときに保険金が支払われない可能性もありますので、「これは?」と思うことは保険会社に問い合わせ、正しく告知するようにしましょう。

単純な保険料の比較だけで加入するのはやめましょう

保険の比較をする際、保険料だけを単純に比較して加入を決める人がいますが、保険料だけを比較するのは危険です。

保険料は、保障の日数や保障額、保険料の払込期間などによって異なりますから、しっかりと内容を確認して、同じ条件のもとで比較して決定するようにしましょう。

保険加入で失敗した人の多くが、目先の保険料で比較をしてしまい、給付の際に満足な保障を受け取れなかったと言っています。

例えば医療保険で、A社の保険料は10,000円、B社の保険料が8,000円だったとしましょう。
この場合、多くの人がB社の医療保険を選択すると思います。

しかし、A社の医療保険は1入院120日まで保障、B社は60日まで保障される医療保険だった場合、同じ条件にするためにA社の保障を60日と考えると、A社の保険料は5,000円になりますので、実質保険料としてはA社の方が安いことになります。

このように、見た目の保険料だけでは比較ができないこともありますので、保障内容をしっかりと確認し、比較することが大切です。

まとめ

いかがでしたか?

保険は、一人一人のライフプランに合わせて加入を検討する時期や見直す時期が異なります。
そして、保険の種類や内容も、保険会社によって様々です。

契約してから後悔しないためにも、細かいところまできちんと確認し、納得してから契約するようにしてくださいね。

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